ジョブズコミュニティーレポート 2023年1月号 ―採用以外の人材不足対策　「既存スタッフの育成」53.7%―

人材育成型：業務効率型＝5：4の割合に

全体では、「既存スタッフの育成」が53.7%と過半数を超え、次いで、「不要な業務の見直し・削減」22.5%、「業務の機械化・DX化」16.7%と続き、人材育成型と業務効率型に分類すると、5：4の割合となりました。

Q. 人材不足への対策として、採用以外でもっとも力を入れていることは何ですか？

飲食業では人材育成型の割合が高い

業種別に見ると、飲食業では 「既存スタッフの育成」57.9%が全体と比較して高く、一方で「不要な業務の見直し・削減」は15.8%と低い結果であり、人材育成型の割合が他業種と比較して高いようです。弊社が行った「飲食業での働き方の実態・イメージ調査」によると、飲食業に就業している人の辞めようと思った理由と飲食業を辞めた人の離職理由で多かったのは、給与への不満と並んで、仕事量の多さ・体力的なきつさを理由とした労働負荷に関するものでした。

飲食業に限らず、人材不足のしわ寄せが既存スタッフにばかりいってしまっては、離職者を増やし、より人材不足を悪化させることにつながりかねません。スタッフの育成と同時に、無駄な業務がないか、人ではなく機械で代替することができないか、など、その他の方法も一体的に取り組んでいくことが求められるのではないでしょうか。

過去のアンケート調査

JBRCウェブサイトでは、本調査シリーズを掲載しています。（レポート本文へのリンクは本ページ下部にあります）

　・1年前に比べて人手不足が悪化、コロナ禍前を上回る
　・インバウンド増加に期待高まる　各企業の採用計画は？

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