転職後の賃金の男女差は +76.4万円（女性は男性=100に対して84.6）でした。この差を分解すると、79.2％（60.4万円）は男女で就いた求人や属性の構成が異なることによる「配置・構成差（属性差）」、残る20.8％（15.9万円）は年齢・職種・業界・求人の募集時年収など観測できる条件をそろえても残る「評価・処遇差（係数差）」でした。

 

最も大きいのは求人の募集時年収（募集レンジの下限と上限の平均）で、単独で +37.6万円と男女差の約半分を占めます。男性が決まった求人の募集時年収は女性より平均約77万円高く、男女は同じ求人の中での賃金差以前に、募集時年収の異なる求人に決まっています。次いで年齢（+12.4万円）、現職が管理職かどうか（+4.0万円。現職が管理職の割合は男性が女性の約4倍）、経験職種（+3.9万円）、現在の雇用形態（+2.9万円。女性の非正規比率は男性の2倍超）が差を広げる方向に働いています。一方、求人の勤務地（−3.0万円）や求人の職種（−2.5万円）は差を縮める方向に働いています。

 

特徴的なのは年齢です。ほかの条件をそろえても、転職後の賃金は1歳あたり男性で約5.3万円、女性で約3.7万円上がり（差は1.62万円/歳）、年齢が10歳上がるごとに男女差は約16.2万円開きます（横断的な関連）。また、管理職であることによる年収の上乗せ（非管理職と比べた調整後の値）は男性 +79.8万円、女性 +109.5万円と女性のほうが大きい一方（管理職の女性は少数のため参考値）、現職が管理職の女性自体が少ないため、全体では男女差を広げる方向に働いています。

※ 評価・処遇差には役職・等級・労働時間・採用時の交渉など本データで観測できない要因も含まれるため、直ちに差別と解釈することはできません。