各種調査
2019年04月24日
採用担当者意識調査レポート vol.2―続く人材不足 対策には業種による違いも―
採用担当者向けメールマガジン会員とサイト利用者に対して、継続的に行っているアンケート調査。今回は、人材不足の現状と対策について聞きました。(調査期間:2019年2月20日~3月15日)
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○「アルバイト・パートが不足」8割弱、「正社員が不足」約7割
○「アルバイト・パートが不足」飲食業で約9割、サービス業で8割超
○「正社員が不足」運輸業、製造業・建設業で8割前後
○「時給などの待遇を改善」「採用ターゲットの拡大」が5割超
○ 採用対策は飲食業、定着・育成対策は医療・福祉関連業、業務見直しは運輸業で多い
調査ダイジェスト
「時給などの待遇を改善」「採用ターゲットの拡大」が5割超 (p.3)
全ての回答者に、人材不足についてどのような対策をとっているかを聞きました。最も多かったのは「時給などの待遇を改善」54.1%で、次いで「採用ターゲットの拡大」50.9%など、採用に関するものはいずれも3割を超えています。「勤務時間・休日・シフト希望についての細かな確認」など、既存スタッフの定着・育成を図っている職場も少なくないようです。また、業務の見直しとしては「不要業務の削減など、業務フローの見直し」が18.9%、「営業時間の短縮、休業日の増加」が12.5%などとなっています。
調査結果の詳細はこちらのPDFをご覧ください
※ 無料でダウンロードできます。
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